理系おじさんの社会学
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相模原市の事件
相模原市の知的障害者の施設で入居者19人を殺害、その他20人以上が負傷した事件が話題になっている。事件から時間が経つにつれて事件当日の様子や犯人の特徴などが報道されるようになった。犯人は施設の元職員で大麻など薬物汚染の疑いが強い。また「障害者はいなくなればいい」とか「ヒトラーの思想が降りてきた?」などと口にしていたという。また「障害者予算が他にまわればいい・・・」との発言もしていたという。

このブログでも何度か取り上げたが、優生思想にもとづくヒトラーの政策は劣性民族を駆逐するという思想があり、ユダヤ人の虐殺が有名であるが、当時の多くの障害者も虐殺されていた。またその反面ドイツ人(アーリア人)同士の婚姻を奨励した。・・・あれから半世紀以上が過ぎたがドイツでの障害者数は減っていない。むしろ戦後の人口増加とともに増えている。障害とは様々な原因が考えられるが遺伝的要因は比較的少ない。むしろ戦後は妊婦の薬品投与による障害児の数も結構多かった。

かつて明治以前の日本でも間引き(子殺し:特に障害児)や姥捨て(老人殺し)は存在した。それは優生思想というより、社会の安定を目的としていた。しかし、現代と同様に介護者がヒステリックになって弱者を殺してしまうケースも多々あったといわれている。今回の事件の真相はよく判っていないが、犯人が薬物とともにヒステリックになった犯行だと私は考えている。にもかかわらず、優生思想を持ち出すところは、いかにも「自分は障害者でなく優秀なんだ!」そして「社会のため!」なんて思い込む。そのことで精神的な安定を得ようとしていたように思える。薬物に汚染されている彼こそが社会から排除されるべきであろう。

ちなみに将来の日本では確実に医療介護費用は低減される。もちろん、それは高齢者の減少(人口減少)も大きな要因である。実はそれだけでなく、障害者数も将来減少する。それは出生前検査(羊水などの遺伝子検査)など普及により、障害児の出生する確率が減少すると考えられるからだ。もちろん出生前検査ですべてが判別できないが、いくつかの遺伝子異常による障害は確認できる。つまり現代の間引きのようなものである。もちろん人工妊娠中絶に反対する社会的雰囲気も存在するが、日本でもそれが常識になるだろう。

また国民の意識の変化もある。たとえば禁煙、無意味な薬品投与の抑制・・・。国民はバカではない。薬品投与による障害児の出生は確実に低下しつつある。そう考えると医療介護ビジネスや医薬品関係が困ることになるだろう。もちろん危険ドラックの密売人も困ることになる。彼らがどのような手段に出るのか?国民は注意深くなる必要がある。テレビマスコミは医薬品メーカがスポンサーが多いので騙される。・・・このマスコミも大きな問題である。

まあ、とにかく今回の犯人のように薬物による犯罪者は極刑に処されるべきであろう。私は何度もコメントしているように死刑制度に賛成である。もちろん私はかつてのヒトラーのような優生思想には断固反対であるが死刑制度には賛成である。そして私は、出生前検査による人口妊娠中絶にも賛成である。もし優生学の考え方のすべてに反対するのであれば、人工妊娠中絶も死刑制度も否定されるであろう。ここは非常に重要な議論である。もちろん私は今回の犯人は許せない。ヒトラーのような極端な優生学を否定している。しかし死刑制度は絶対に維持すべきである。今回の犯人、そして薬物販売した人物・・・かれらを極刑にすべきである。それこそが正しい優生思想であると私は考えている。


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世代交代
天皇陛下の生前譲位について大きな話題になっている。まだ公式な発表ではないので、こういう話題についてむやみに憶測でモノを言うべきではない・・・というのが私の意見だ。特に外国メディアが勝手なことを論じているのには強い不快感を感じる。まあそれはさておき、どのような社会でも「引退」とか「世代交代」はある。首相の交代、社長の交代、そして家督相続・・・通常は、年配者から次世代へと移行するケースが多い。しかし首相や社長交代の場合は年齢と関係ないケースも多い。先般の英国のキャメロンからメイ新首相への交代も、男性から女性(サッチャーに続く2人目)ということが話題になっているが、若いキャメロンから年配のメイに政権が移ったことも興味深い。

私は、様々な経験や知識、そして技術を持った年配者が次世代へとその能力を継承するパターンが最も望ましいと考えている。一方、例えば前権力者を失墜させて権力者になる・・・とか、何も経験や知識のない若輩者がその「若さ」だけを売りにトップになるというパターン・・・それはむしろ周りに多くの混乱を招くケースが多い。また年配者であっても大した経験や知識もない人も多く、そういう人が企業で何らかの地位に就くと部下たちは結構苦労する。先ず、まともな指示やまともな教育訓練が受けられない。つまり「解らない上司」が「判らない部下」に何かを指示しても、「よく分からない結果」にしかならないものである。

一方、日本の技術のトップと言われる「技術士」は実務経験を経て、公的試験を受けて先ずは「技術士補」になる。そして、先輩技術士の教育訓練を受けて更に公的試験を受けて晴れて「技術士」になる。また「技能士」も実務経験を経て2級⇒1級とクラスを上げていく。そうしたプロが企業での責任者、あるいは顧客の認定者となり、さらに後輩や関係者を育成する。そうした教育訓練のトレサビリティ(あるいは伝承)が確実になっていることは結構重要である。企業の潜在能力はそうした強力な教育体制がベースになっている場合が多い。もちろん資格認定があればすべて良いというものえはない。自動車免許と同じようにペーパードライバーではなく、常に実務を継続してこなすことで「名実ともにプロ」になることができる。

しかし多くの企業(特に大企業)ではISO審査を通過させるに形式的な「教育訓練システム」を導入しているが、実際には上手く運用されていないケースが多い。従って、その企業にプロらしいプロが全く存在しないケースも多い。プロがいない大企業というのは極めて脆弱なものである。もちろんプロだって全知全能の神ではない。時代の流れとともに今までの経験が通用しないケースもある。しかし、これは私自身の経験でもあるが、高度な技術の基本は古今東西でも決して変わらない、良いもの既に誰かが行っている、新しい技術なんてめったにない。常に新しいものを探すのではなく、すでにある技術や知識を探すほうが役に立つケースが多い。特に若い世代は先輩から学ぶのが一番手っ取り早い。そして世代交代の時期になれば、先輩の能力と同等かそれ以上になる必要がある。

私は今回の天皇陛下の生前譲位にしても、政治にせよ、一般企業にせよ、さらには一般家庭でも・・・教育をともなう世代交代が何より重要だと考えている。もちろん法的な制約や様々な諸事情により暫定的な交代も必要となることはあるだろう。それでも教えることができるプロの存在、教えられる機会を与えられた次世代、そして実際に公務や仕事に携われることができる次世代・・・そうした環境を整えること。もし、それらがなければ社会は衰退する。現在の東京都知事選のように単純に看板のすり替えだけでは何も生まれない。 

私は「天皇陛下が生前譲位」のニュースより、我々一般庶民が「世代交代」について深く考える良い機会になればいいと思う。
 




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憲法改正の議論
今回の参議院選挙で自民公明の与党、および他の改憲勢力を合わせると2/3になるということで、再び改憲議論が盛んになっている。しかし公明党の中には反対論も根強く、自民党草案、そして改正に必要な要件緩和(2/3⇒1/2)について自民党内でも異論が多い。国会議員のカズという単純な問題でない。憲法審査会で議論しても簡単に纏まる話ではないだろう。一応、自民党は結党以来から改憲を党是としているので、安倍首相が改憲を口にするのは当然・・・というレベルの話である。

どうもマスコミや左翼勢力は世間に危機感を煽りたいように見える。私は当然ながら自主憲法制定、あるいは改憲論者である。憲法前文の簡素化、天皇元首、国防軍の保持・・・とりあえずはこれだけでも改憲すべきである。今ままで異常だったことを正常にするだけである。例えば憲法前文の「諸国民の公正?を信じ」、第一条の「天皇は象徴?」、第九条の「陸海空軍は保持しない?」 あまりにも大きな矛盾と現実離れ・・・これを未来永劫残してはならない。憲法というのは、大きな矛盾があると弁護士や憲法学者のメシの食い口になる、そしてそれに反日特亜が同調する、そしてバカな左翼が追従する・・・それだけの話である。

しかし残念ながら一般の日本国民は改憲に然程興味がないのが現実である。なぜなら日常の生活に何の影響もないからである。そしてずっと平和が続いているからである。おそらく北朝鮮やシナ大陸がら弾道ミサイルが日本に着弾して多くの国民が犠牲にならないと日本国民は目が覚めないだろう(不謹慎な言い方ではあるが)。あるいは欧米や中東、さらには東南アジアのような度重なるテロが発生すれば国民の意識も変わるだろう。幸いにも日本はそこまでの大きな危機には直面していなかった。しかし問題が発生してからでは遅すぎる。

しかし、あの東日本大震災、そして熊本震災などの影響で国民の自衛隊に対する感覚が大きく変化したことは事実である。日本が一致団結することの重要性を感じた。そして改めて防災や耐震化(未然防止)の重要性を意識した。あれぐらいのイントパクトのある出来事がない限り、国民はなかなか理解できないのである。もちろん北朝鮮の拉致、ミサイル開発、そしてたシナの海洋侵略やサンゴ泥棒などの犯罪行為に日本国民が怒りを感じている。しかし、だからといって憲法改正の必要性は十分理解していない。私の結論として、憲法改正はまだまだ不可能だと考えている。 従来は議論することも否定する勢力に押されていたが、今後は大いに議論を深めることが必要だろう。


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18, 19歳は雇用状況で投票先が決まる!
参議院選挙が無事に終了し、与党である自公が過半数を確保した。マスコミは改憲に必要な2/3に注目しているが、そんなに簡単に改憲できる状況とはいえないだろう。そもそも改憲云々が今回の選挙の争点でないことは明らかだ。そういうことに拘っているのは野党の典型的な特徴であり、保守系や右派系でも改憲を全面に打ち出した政党は支持率が伸びていない。全体的には、まあ大方の予想通りという結果である。先般の英国EU離脱の国民投票やその後の動きと違って、予測しやすい選挙だったともいえる。

そして何よりも重要なのは今回は初めて18歳以上に選挙権が与えられたことである。当初より、その動向は大いに注目された。事前のネットでの意識調査では30%が自民党、実際の出口調査では40%自民支持だっと伝えられている。あまりテレビでは大きく報道されていないが(マスコミとしては都合が悪かったのか?)、これは非常に大きな意味があると私は考えている。つまり18、19歳というのは当然ながら就職活動をしている人が多い。したがって雇用対策というのが最も大きなテーマになる。

実際に自民党政権になってから、失業率は低下している。安倍首相もアベノミクスの成果として「雇用の改善」を選挙PRしていた。それはウソでも何でもなく疑いのない事実であった。各種統計データより明らかである。かつての民主党政権時にはどれだけ優秀な学生(特に女性)でも就職が困難であったことを鮮明に記憶している。労働組合の支持を得ている民進党は現労働者(正規)のみを意識していた。就職活動する学生や非正規労働者のことは然程気にしていない。それは資金源であるかないか、であるから彼らにとっては当然のことである。

従って、就職を意識する18,19歳の若者の民進党支持が拡大するはずものない。学校の左翼系の先生が何て言おうが、シールズが何て言おうが、石田純一が何て言おうが、雇用状況が悪ければ18, 19歳の投票行動は野党統一候補の支持には決して向かわない。もし私が18歳だったら雇用対策が明確、あるいは実績のある政党に投票する。それが当然といえるだろう。一方で「安倍政権の暴走反対」とか「改憲2/3絶対阻止」と曖昧な主張をした野党に勝ち目はない。また一部の保守、右派系でも消費税増税に拘る勢力や理念イデオロギーに拘る政党諸派は厳しい状況であった。

雇用問題が大きなテーマになるのは本質的には英国でも同じだった。EU離脱で若年層の雇用状況が悪化するのを何よりも恐れたことが何かと強調されたが、移民の増加による一般的なビジネス(金融以外)での職の奪い合いを恐れたという人々も多い。そして、社会治安の悪化・・・これには老若男女問わず抵抗する。社会問題に発展しても、司法や行政権はEU側にある・・・そんなこと許されるわけない。それらの問題のトリガーはすべて雇用問題からスタートする。

日本は英国のような悲惨な状況にはなっていないが、反面教師として大いに参考にすべきであろう。雇用問題というのは、社会不安、つまり犯罪率、出生率低下、自殺率・・・様々な社会問題に波及する。今回の日本の参議院選挙では大方の予想通りであったが、選挙年齢が引き下げられたことによって私は徐々に変化する予感がする。人口減少とは言っても、世代交代は必ず進行する。 就職活動をする18, 19歳の意向を反映する政治になることは本当に喜ばしい。私も子を持つ親である。子供たちが高校卒でも、しっかり就職できるような社会になることを望む。それは親たち(中高年)の責任でもあるはずである。

ちなみに私は改憲、あるいは自主憲法制定に一定の理解をしている。しかし、まだまだ機は熟さない。若い世代、そしてそうれを応援する親(中高年世代)がこうした意識が拡大することが重要だろう。そしてラッキーなことに欧州での出来事は多かれ少なかれ日本人の意識に影響する。欧州はやや手遅れ感があるが、日本ならあのような混乱になる前に問題解決できる可能性が秘めている。 そのためには先ずは18,19歳がしっかり就職できる社会にすること、当たり前のことなのだがこれを後押しする政治が絶対に不可欠であろう。





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日本では神道以外の宗教は深く根付かない!
先般のバングラディッシュのテロ事件は、犯人のISやイスラム過激思想が要因の一つだと報道されている。こういうイスラム過激主義は、異教徒を人間扱いしていないようだ。その証拠に、彼らの言う「十字軍」とは全く関係のない日本人まで平気で殺害している。こういう精神は普通の日本人には理解できない。そういえば、かつての欧州の帝国主義時代にはキリスト教のもとで「異教徒」そして「有色人種」は人間扱いしていなかった。日本人は、異教徒であろうが有色人種であろうがシナ朝鮮人だろうが「人間扱い」している。しかし「犯罪者」は人間扱いしていない。私も「テロリストは人間ではない」という考えを強く抱いている。やはり過激な宗教というのは厄介である。

さて宗教に関して日本はどうだろうか。キリスト教が伝来でして約450年、しかし現在の日本のキリスト教徒は国民の1%程度である。イスラム教に関してもシナ大陸を通じて中世には伝来していたようだが、20世紀初頭まで日本に信者はほとんどいなかった。現在でも日本人のイスラム教徒はごくわずかである。これは何を意味しているのであろう? 日本人の文化に深く根付かないと考えるべきであろう。それはまるでトゲのあるサボテンが日本の土壌で成長しないのと非常によく似ている。

それでは、なぜ日本ではキリスト教やイスラム教は普及しないのだろうか? 日本では仏教は盛んであるとの論調もある。たしかに単純な統計での信者は多いかもしれない。しかし私が知る限り日本の仏教関係者で「熱心な信者」はごく僅かである。実は私も寺の血筋ではあるが仏教に対する信仰心は極めて薄い。たまたま実家が寺であるとか、代々どこそこの門徒である・・・といった理由が殆どである。地方の古い寺では誰も管理する人すらおらず廃墟と化している寺も多い。

歴史的には仏教に関して、かつての日本の戦乱期の影響もあるのだろう。しかし平和な社会になり、経済的な安定が得られると日本人の宗教心は薄れるものである。世界でも戦乱や貧困が多い地域や民族で宗教に熱心になる傾向が強い。しかし、その日本の戦乱期ですら仏門の人々は決してすべての庶民から尊敬される存在とはいえなかった。かつてシナや朝鮮では仏教というのは「腐敗」の温床というイメージも強かった。日本でも一般庶民は陰で坊主の悪口を言うのが常識である。

しかし日本の神道は、ごく普通に日本文化に根付いている。神社へ行く、神棚に向かう、清める・・・シンプルが故に根付いているとも言えるかもしれない。こういう神道の文化があるからこそ、面倒?な他の宗教には興味が無く、はっきりいって「面倒くさい」というのが本音であろう。そんなことに時間を費やすなら、さっさと仕事しろ!・・・という感覚である。もちろん仕事と言っても決してカネに執着しているわけではない。仕事をすることで精神を安定させている。そしてシンプルに神に祈る・・・そういう日本の文化が日本の平和を形成しているのは間違いない。

もちろん私はキリスト教、イスラム教、そして仏教そのものを否定するつもりはない。しかし結果論として、日本では宗教による大きな紛争が発生しなかったことは紛れもない事実である。こうした歴史的事実を直視して、日本で守るべきものは何かを再認識する必要があるだろう。





餅は餅屋!?
昔から「餅は餅屋」という言葉がある。専門的なことは専門家に任せろ!という喩えで使われることが多い。一般社会でも、その分野に関して無知な人が余計な口出して混乱することは多々ある。 しかし、この言葉・・・結構勘違いして使うビジネスマンも多い。

餅屋というのは「もち米」がどうやってできるか意外に知らない。また餅屋の顧客が「紅い餅」が欲しいのか、「白い餅」が欲しいのか、「軟らかい餅」が欲しいのか?はたまた「硬い餅」が欲しいのか・・・いちいち知らない。しかし、毎年正月になると高齢者が餅を喉に詰めて死亡する事故が相次ぐ。そのときに世間から「おい!餅屋!何とかしろ!」と言われても餅屋はどうしていいか解らない。そのときに「餅は餅屋に!」なんて表現は無責任極まりないと言える。

私は長年様々な部品の開発や製造、さらには品質改善業務に携わってつくづく思うことがある。どれだけ丈夫で安い部品でも、どのような環境や条件で使用されるかを知らなければ本当に良いものは造れない!ということだった。そして、どれだけ商品規格(誰かが決めた)を満足しても、関連法規(誰かが勝手に決めた)を満たしていても消費者がどのように使うかでモノの良し悪しが決定する。これって当たり前のことなのだが、大手の製造業ではこれを無視しているケースが非常に多い。

そう考えると軽々しく「餅は餅屋」なんてコメントはできないはずである。需要と供給のバランスと同じように、部品の場合はネジならばオネジ(ボルトなど)とメネジ(ナットなど)がある。シャフトには必ずブッシュ側がある。ベアリングボールには必ずレールがある・・・など。そして当然ながら造る人と使う人がいる。それぞれがあるから構造は成立している。一方側だけでは何も成立しない。この「餅は餅屋」という発言は、裏を返せば「マニアックなことはよく解らないからマニアックな奴に丸投げダー」とも聴こえる。・・・そう、無知で無責任であることを露呈している。もちろん誰かに丸投げした方が楽だという考え方もそこには存在するのだろう。

もちろん世の中は様々なプロの存在は欠かせない。しかし、プロというのはその前後の工程をよく知らないものである。互いに専門分野に関しては敬意を表し、信頼して任せることは確かに重要であろう。しかし、それを購入する側、そして使う側がどのような使い方をするのか十分に知らなければ、その商品性が十分発揮されることはできない。すべてはバランスをどう考えるかである。これは部品メーカでも「下請け」や「孫受け」の関係の中で「奴隷のようなシステム」だと長期的には決して上手くいかない。最近の製造業を見るとつくづく感じる。
 
「餅は餅屋」・・・この言葉をしっかり使える人こそ真のプロである。そして持続可能な産業になるだろう。


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小室沢直樹

Author:小室沢直樹
「常に勉強」それがモットーの理系おじさんのブログです。理系おじさんの目から見た現代社会を鋭く論じたい。またこのブログに関する意見があれば賛否両論問わず受け付けます。基本的には現代社会を勉強して共有するのが目的です。

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