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理系おじさんの社会学
01 | 2019/02 | 03
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日本は核武装のチャンス
前回は「日韓断交のチャンス」として記事にしたが、今回は「日本は核武装のチャンス」について考えたい。 そもそも日本は核不拡散条約に加入している。しかし、その大前提には日米安保条約(いわゆるアメリカの核の傘)があり、さらには第10条の「自国の利益を危うくする事態と認めた時は脱退する権利」が存在することを日本政府の公式見解としている。 つまり日米安保が白紙、あるいは脆弱化になる、さらには周辺事態が厳しくなれば当然「脱退は可能」であると言える。

南アフリカのように近隣国に「核の脅威」が無い以上、「核の放棄」は容易いことである(実際は未だ持っているとのウワサもあるが)。しかしインドやパキスタンはそもそも条約は「不平等条約」と判断して加入していなかった。イスラエルもあの中東の状況を考えると彼らにとっては当然の対応かもしれない。 そして北朝鮮の場合は、「シナの核の傘」ではなく、そもそもそういう技術を持っていなかっただけの話であり、持ったものは手放さない・・・といった単純な構図だと考える方がよい。

複数回にわたる米朝会談も空しく北朝鮮は核を放棄しないであろう。一方でアメリカは極東での米軍負担を減らしたいと考えている。 まあ、韓国はあてにならない。それどころか、韓国はときには北朝鮮を支援している。 アメリカにとっては、日本に核武装してもらった方が助かる・・・というのが本音であろう。 「北朝鮮が核放棄しなければ日本が核武装する」 この文言はかつての朝鮮戦争にて、旧ソ連がシナを唆し人民解放軍の半島出兵に至らしたと言われている。

日本の核武装はシナにとっては脅威かもしれないが、アメリカにとっては脅威ではない。確かに大東亜戦争での記憶が濃いアメリカ人にとっては日本の核武装は脅威に感じる連中は存在するだろうが、アメリカだって核をもっているのだ。どちらかというと「対等な関係」になるのを嫌がるアメリカ人が多いのかもしれない。いずれにせよ現在のアメリカにとって最大の敵はシナであり、例えば「シナの脅威はアメリカの利益であり」、「シナの利益はアメリカの脅威」といっても過言ではない。

米朝会談も結果がどうであれ、長期化するにせよシナにとっては面白くないことである。トランプ大統領としては、これまで北朝鮮問題はシナが鍵を握っている・・・という状態がイヤでしょうがなかったと思われる。 ディール百戦錬磨のトランプ氏である。若い金委員長に「はったり」かませる自信があると感じられる。 それでもアメリカ本土への長距離弾道弾のリスクが拡大すると判断すれば、トランプ大統領というよりアメリカの判断として北朝鮮を攻撃する可能性は十分ある。

しかし誰だって戦争は避けたい。アメリカも血を流したくない。影で推進するのは各国の軍需産業くらいだろう。もし日本が核武装してアメリカが撤退したら、北朝鮮にとって実質的な脅威は日本だけになる。 おそらく韓国は眼中にない。陸続きの半島では、仮に北朝鮮による首都ソウル攻撃は簡単だし、北朝鮮の陸軍がなだれ込んだら韓国陸軍は勝てない。もし韓国が急ぎの核武装しようとしても少なくとも半年以上は掛かる(日本は3日でできるといわれている)。 一方で北朝鮮の空軍や海軍は貧弱なので日米の軍隊に取り囲まれたらまずもたない。

日韓断交、そして核武装・・・これは可能である。 「非核三原則」なんて法律でも何でもない。・・・問題は日本国内の世論である。反日極左の勢力はもちろんであるが、何となく「みんな仲良く」とか「核兵器は絶対悪」という一般人のイメージが大問題である。幸いにも以前はこうした「議論」すらタブーだったのが、一般論にもなってきた。 憲法改正や北方領土の問題よりも、日韓断交と核武装を粛々と進めるのが今の日本の政治のありかたである。


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日韓断交のチャンスを逃すな!
何でもそうだが、タイミングというものがある。そして「チャンスの時」というものがある。今、日韓関係は最悪と言われている。もちろん今すぐには断交は難しいかもしれない。そして国際社会での大義名分や国内社会への説得も必要なので、一応は手立てを打った上で断交への準備とプロセスを着実に進めるべきだろう。

北朝鮮にとって見れば、日韓分断という目的は達成できるだろう。しかし日本としても何のメリットのない日韓関係は終わりにしても良いだろう。そして今月末には二回目の米朝首脳会談があるようだが、これは間違いなくアメリカの「中朝分断」の作戦であると考えられる。 シナの後ろ盾のない北朝鮮は「核」だけが頼りになる。 その核にどのような対応するか? 

おそらく北朝鮮は決して約束は守らない。そうなるとアメリカから攻撃される運命になる。そしてシナは大事な「鉄砲玉」を失う。そして親北朝鮮の韓国政府は長続きしない。 だからこそ、そういう韓国とは断交しても問題ない、というか断交しないと後々面倒なことになる。 そういうシナリオはこの5年以内には進むように思えてならない。
統計データの信頼性
最近に始まったことではないが、「統計データ」の信頼性ということが議論になる。話題になっている雇用統計もそうだが、医療に関するデータも信頼性が疑わしいものがある。

私は若い頃に、「技術者にとってデータ取りといいうのは基本中の基本である」と厳しく教わったものだった。しかし最近では役所だけでなく、一般企業、とりわけ工業系の企業ですら「データ取り」は知識や経験のないパートさんや派遣労働者に任せることが多い。確かに「データ取り」について、例えば検査データなら検査設備のボタンを押すだけで自動的に集計されるシステムがあり、知識や人手をかけずに作業を進めることができるようになった。そのため、そうしたデータの信頼性を議論すること自体減っているのかもしれない。

しかし、どのような最新設備でも原理は古典的であり、データ取りの意味を理解していないと所謂「データの一人歩き」が問題となり、非常に危険となる。データの意味、とりわけどういったパラメータで議論するかが重要である。特にマクロなデータ、何らかの因果関係を二元的に示すようなデータは見間違える事が多い。 例えば、50年前と比べて日本人のガン患者が増えているという議論の場合、人口増加、高齢化という要素を考慮しなければ、そりゃー増加するのは当たり前・・・という議論になる。

統計学の世界では、「多変量解析」とか「実験計画法」というものがある。これらはモノゴトを二元的に見るのではなく、多元的に分析し、それらの寄与率を議論するというもの。 一般的に世間に判りやすい二元グラフとは根本的に異なる。時に二元グラフは、都合の悪いデータを排除して、都合の良いデータだけで議論するような悪質ビジネスに通じる危険性がある。 まあ、二元グラフだけで特定の因子に関する因果関係を結論付けるようなコメンテータは信用しないほうが良いだろう。 まあマクロな議論としてのコメントにとどめるべき、ここはマクロとミクロを分ける必要がある。

先に述べた多変量解析や実験計画法ですら結論を「見間違える」ことはある。 それほど統計処理とは奥深いものである。しかしそれでも可能な限り信頼性の高い統計手法を活用すべきであるのは当然である。しかし多変量解析や実験計画法はサンプル数と時間が掛かる。 最近では日科技連などが便利なソフトなどを販売しているが、これらを使いこなし、深く考察するためには、それらの分野の専門的な知識も必要である。つまり、高度な統計手法、さらにはそれらの関係する分野について基礎知識が必要なのである。

最も問題なのは、そうした統計処理が非常に高度な分野であるにも関わらず「軽視」する姿勢である。それは政府も一般企業も同じである。そして都合の良いデータだけを取り上げる人々はもっとタチが悪い・・・。 今こそ統計学は「使われる側」から「主張する側」にレベルアップしなければならない。 

環境規制が世界情勢を混乱させる
環境問題は多様、かつ複雑である。地球温暖化対策のような国際的な枠組みは政治的な要素が大きいのは言うまでもない。しかし各国それぞれの環境基準は、地域事情や歴史文化的背景などの影響で実にバラバラである。 そうなるとグローバルでも特定の「モノの流れ」が発生する。「水は高いところから低いところへ流れる」、「エネルギーはポテンシャルの高いところから低いところへ移動する」・・・このような現象は社会学的、経済学的、そして物理学的に当然のことである。

例えば、ある国で環境基準を満たされなくなった農薬は規制の緩い国へと輸出される。逆にレメタル、レアアースのように採掘において環境問題が懸念される仕事は途上国、あるいは人々が住まないへき地(砂漠や離島など)で実施され、それが先進国の都市部へ輸出される。かつてチャイナは先進国(特に欧米)の古く危険な農薬在庫を安く大量に受け入れたために、あのような環境問題が発生したといわれている。またレアアース、レアメタル採掘でも環境負荷をチャイナに与える事によって結果的に先進国が安いハイテク製品を開発、生産できた経緯がある。

これらの現象はチャイナだけでなく、途上国に多く見られた現象である。おそらく製品に関しては「規制の厳しい国から規制の緩い国へ」、そして素材系に関しては「規制の緩い国から規制の厳しい国へ」という流れがあるということ。さらに言えば、教育水準が低い⇔高い でも関係していると考えられる。 しかしチャイナにおいては、あまりの酷い環境問題によって近年規制は厳しくなり、先進国にとっては「都合のよい国」ではなくなった。それは単なる貿易摩擦問題や先端技術移転の問題だけでなく「環境問題」によってアメリカとチャイナが対立することになったのは必然だと考えられる。これはまるで、かつてのアヘン戦争の頃の清国とイギリスの関係を彷彿させる。現在ではチャイナは「麻薬=死刑」の国である。

日本もリサイクル品は海外に輸出されることが多い。それにより国内のゴミ低減、解体費用の抑制というメリットがある一方で重要素材のリサイクルがあまり出来ていないデメリットはある。また日本の場合、危険な素材採掘(昔は足尾銅山、三井のカドミウムがあった)はほとんど無く、離島でレアメタルの採掘トライをしている程度である。また危険な製品や中古品が輸入されるケースも少ない。それでも一般人に関しては、安さにつられて粗悪品を掴まされるケースは多い。また最も問題なのは「麻薬・覚醒剤」に関して、規制の緩い日本は歯止めが効いていない。また外国のスパイや工作に関しても「緩い」ので酷いものだ。これらは規制の緩さが関連している。

しかし各国の環境基準が厳しくなるとと同時にゴミの「不法投棄」は絶えない。特に教育レベルの低いチャイナや途上国では法律を無視することは「普通」なのでヤミ物流や不法投棄は絶えない。あの韓国も日本海への海洋不法投棄はこれから更に増えるだろう。日本でも国内の山奥への不法投棄は問題になった。教育水準やモラルだけでなく所得水準が低い場合でも、こうした環境に関する不正は横行することがある。いわゆるブラック企業は従業員に対してだけでなく、モノやサービス、そしてゴミ処理でもブラックになることが多い。

何か大きな犠牲があって発展している国や企業は必ず将来どこかで行き詰る。特にグローバル化している国家はそれが顕著である。たしかに環境問題を語ることは重要だろう。しかし国際的な政治的枠組みではなく、やはり環境を考慮したテクノロジー発展に期待するべきである。失敗する国家や企業の多くは、テクノロジーを無視して「規制」や「システム構築」で何とかなると勘違いしているところがある。 ルールなんて守らない国家や企業は多い。そもそも日本人にはまだ規制がなくても文化環境に関する倫理感は存在している。日本の倫理とは、宗教的なものではなく自然と文化として存在する。日本ではそうした人々が常にマジョリティーでなければならない。そう、テクノロジーと自然な倫理観、それが可能なのは日本くらいだろう。


2019年、アメリカは北朝鮮を攻撃すべし?
昨年から今年に掛けて、世界情勢は実に様々な驚くべき出来事が発生している。アメリカは米朝首脳会談、米中の経済戦争、そして欧州ではフランスの黄色いベスト運動、英国のブレグジットの動きなど、更に日本では入管難民法改正、北方領土を絡めた日露交渉、そして韓国との様々な軋轢なども話題になっている。

さて日本の韓国との軋轢は何も今に始まったことではないが、今回の一連の動きより文大統領率いる韓国は間違いなく日本を敵とみなし、北朝鮮を実質的な同盟国としている。韓国は日本だけでなくアメリカをも心の中で敵国と考えている。そもそも北朝鮮がアメリカとの約束なんて守るはずもないので、いずれ再び米朝の緊張があると考えられる。先般、キムジョンウンは鉄道でチャイナに移動し習近平と会談したそうだが、それを見据えた行動なのかもしれない。

アメリカが北朝鮮を攻撃するとしたら今年からがチャンスである。アメリカはすでにシリア、アフガンからの撤退を表明している。その余力は十分アジアに向けることができる。仮にアメリカが北朝鮮を攻撃する場合、韓国軍は無視するだろう。そもそもアメリカ軍は韓国軍を信用していない。おそらくチャイナはすでにコメントしているように参戦しない。理由はチャイナにとって何のメリットがないからだ。そしてロシアもそうである。ロシアは中東では関与するがアジア紛争には参加しない。かつての冷戦時代のイデオロギー対立とは時代が違うからである。

それでも念の為、ロシアに関してはプーチンに根回しが必要である。幸い安倍首相はプーチンと腹を割った話ができる。トランプ大統領もプーチンと上手くやろうとしている。日本の対露外交は北方領土の話をしながらも、実は東アジア危機に備えたロシアへの根回をしているように思える。そして今年はじめの安倍首相の訪欧に関しても、表面的には経済的な話をしながら実は安全保障上の話をしているようである。特に英国とは昨年のメイ首相の来日より、その動きは高まっている。今世紀の日英同盟も日本にとっては安全保障が主目的と考えられる。それはマスコミが伝えるような対チャイナというより対北朝鮮が目的である。

基本的にアメリカにとっても、日本にとっても安全保障上で重要なことは3つある。先ず第1に「国境管理」である。日本の場合は領土だけでなく領海、排他的水域の管理、そして出入国難民管理である。アメリカは大陸国境があるのでその管理(メキシコの壁)、そして日本と同じく出入国難民管理である。第2には「情報セキュリティー」である。まさしくチャイナのファーウェイへの攻撃が代表的、その他我々が知りえないような情報戦争の攻防が日々なされている。そして最後は「長距離核ミサイル問題」である。ちなみにシリアやアフガンは中東利権とテロとの戦いがメインであり、長距離核ミサイルの問題は顕在化していない。

つまり今やアメリカにとって国際的に脅威なのは「北朝鮮」なのである。チャイナはまだ理性があるが朝鮮民族は理性がないので何をするか判らない。そして北朝鮮に手を貸す韓国もアメリカの脅威である。仮に半島が北朝鮮主導で統一した場合、北の核、南の核燃料やその他部品を合体させるだろう。そしてアメリカに対抗する。実はこれが「文大統領の夢」なのである。これはアメリカだけでなく、もちろん我が国にも脅威だし、チャイナにとってもロシアにとっても不都合である。日本人からすればあの奇異なる民族が統一し、そして強大な軍事力を持つことは絶対に避けなければならない。

だからこそアメリカは2019年、あるいは2020年に北朝鮮を実際に叩く可能性があるのである。大儀名分はいくらでもある。国際法違反、麻薬、偽札、拉致、領海侵犯・・・パパブッシュのイラク戦争のときには「大量破壊兵器保持の疑い」で戦争を始めたアメリカである。実際にアメリカ国内の軍需産業は「そろそろ戦争してほしい」というのが本音である(これは事実だ)。もちろん日本は直接戦闘できないにせよ十分協力することはできる。というより積極的に関与すべきである。かつて大東亜戦争の頃の英国やコミンテルンのようにアメリカを唆して参戦させるというのが本来はプロのやりかただろう。まあ今の日本人にはそこまではできないだろうが・・・。

もしアメリカが北朝鮮を攻撃する場合、先ずは制空権を得て北朝鮮の軍事施設を徹底した空爆計画するだろう。それだけでも効果的ある。また同時に海上封鎖をする。アメリカ、日本、イギリス、オーストラリア、東南アジアなどの他国籍海軍は日本海と東シナ海を取り囲む。このとき北朝鮮に協力する韓国海軍は排除する。そしてかつての朝鮮戦争時のような陸上戦は行わない。北朝鮮陸軍が南進したときだけは韓国陸軍に任せる(果たして文政権の韓国ではそれでも北朝鮮と戦うのか?)

もちろん日本は陸自は上陸しない韓国からの要請があっても上陸しない(日韓双方の法律に抵触する)、他国も半島には上陸しない。基本的に陸上戦はすべて韓国陸軍に任せる。おそらく韓国はアメリカが優勢と判ればアメリカに泣きつく、場合によっては日本に泣きつくかもしれないが、そこは絶対に筋(無視)を貫き通すべき。 そしてそのドサクサに紛れて日本は竹島を奪還すべきである。かつて韓国は戦後のドサクサで竹島を奪ったが、そのお返しである。まあ、実際には北朝鮮攻略に対して竹島は重要なので、日本を含む多国籍海軍が「日本」の了解を得て竹島に駐留する。協力しない韓国海軍は追い出す。そうすれば簡単である。

しかしこの計画は日本にとってリスクも大きい、それは北朝鮮から短距離ミサイルが日本本土に撃ち込まれる可能性があることだ。日本に配備される地対空ミサイルでは100%防御できない。もしミサイル攻撃があれば、またはその兆候があれば、日本の戦闘機も北朝鮮を空爆することができる。それは大儀名分「国家存亡の危機と判断」ができるからである。

さてその「第二次朝鮮戦争後」は、基本的には朝鮮半島の人たちが決めればよいと思うが・・・。できれば日本の平和憲法を押し付けるのがいいだろう。そして日本の非核三原則を半島の憲法に明文化する。改憲は2/3以上とする。おそらく日本の護憲左翼は賛成?だろうから日本の与野党ともにそれに協力すべきだろう。そして、その後は基本的に政治的には一切関わらないこと。

日本としては拉致を含む安全保障問題が解決し、半島から難民が日本に来なければよい。
これらはアメリカにとっても日本にとっても国益である。


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小室沢直樹

Author:小室沢直樹
「常に勉強」それがモットーの理系おじさんのブログです。理系おじさんの目から見た現代社会を鋭く論じたい。またこのブログに関する意見があれば賛否両論問わず受け付けます。基本的には現代社会を勉強して共有するのが目的です。

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